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次世代ニーズに対応、3つのテクノロジーを開発。 
アルプス電気の片岡政隆社長は26日、「ＡＬＰＳ ＳＨＯＷ２００４」開催に合わせ、東京都内で会見し最近の経済情勢や、同社の現状と開発の方向性などについて説明、「ユビキタスネットワーク社会実現に向け（１）ナノテクノロジー（２）ヒューマンマシンインターフェイス（３）コミュニケーション―の3つのテクノロジー開発に注力し、次世代のニーズに応えていく」と語った。次世代デバイスを実現する開発思想「アルプス・システムインパッケージ」や中国生産体制拡充についても説明した。 片岡社長は電子産業の動向について「デジタル機器が世界的に普及期に入り、海外にない小型でユニークな部品を製造する日本の部品メーカーはますます忙しくなっていく」とし「デジタル機器は日本で具現化された。デジタル技術は海外でも研究されていたが、それを製品化し普及させたのは日本。これは誇ってよいと思う。省電力、小型、多機能化が進み、日本で作ってもペイする、あるいは日本以外では作るのが難しい部品が増加し、今後は日本に製造が帰ってくるとみている。中国などとの棲み分けの動きが進みつつある」と語った。 同社の事業展開については「02年4月から経営構造改革の具体的活動に入り、新しい方向性として5つのコアビジネス（コンポーネント、車載電装、通信デバイス、ペリフェラル、磁気デバイス）を対象に3つのコアテクノロジーに注力、これらをコンバインした製品が出てきている。社の方向性が明確となり、それに乗って動き出した。その一端を今回のショーで理解していただけると思う」。 ナノテクについては、独自のアプローチとして、機械加工の微細化を極限まで追求。ヒューマンマシンインターフェイスでは、人の感性にいかにマッチングさせるか、までを考慮した新しい部品にチャレンジ。コミュニケ―ションでは、高周波技術を様々な分野に広げていく。 同社は今年から来年にかけ、中国の3工場で新設、拡張を行い、中国での一貫生産体制強化を図る。同時に「むやみに海外生産比率を高めることはしない。Ｒ＆Ｄは製造が近いことが重要」とし、日本では生産革新に引き続き注力するとともに、3つのコアを中心とした新しい生産技術、加工技術の開発に努める。 |
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