聞きたい音を自由に選択可能なヒアラブルデバイス

freecle久保聡介CEO

　ｆｒｅｅｃｌｅ（東京都目黒区、久保聡介ＣＥＯ）は、１７年４月設立のスタートアップ企業。音声信号処理の知見を生かした『聴きたい音を自由に選択できるヒアラブルデバイス』の開発により、難聴者の悩みを解決する独自のソリューションを提供している。
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　同社が重視するのは、難聴問題解決のためのデバイス開発。同社のヒアラブルデバイスは、周波数軸と時間軸の角度を捉えることで、人の声のみを強調し、他の音は減衰する。各人の聴力に合わせたイヤホンを実現でき、通常の補聴器と比べて大幅な低コスト化が可能。第１弾として、難聴者向けの「αｂｌｅ　ａｉｄ」を開発し、近く販売開始する。

　久保ＣＥＯは同社設立の目的について、「自分の家族に難聴者がいて、助けたいと考えたことがきっかけ。それによりヒアラブルデバイス市場への参入を決めた」と説明する。

　「難聴」は、ＷＨＯが警鐘を鳴らす深刻な社会問題。業界団体などの報告によると、難聴者は全世界に約４億７０００万人が存在する。特に日本人はおよそ１０人に一人が難聴者とされ、高齢化に伴いさらに比率が上がっていく見込み。一方で日本人の難聴者のうち補聴器の利用者は約１４％とされ、他の先進国と比較しても極めて低い水準にとどまる。

　従来、難聴は個人の問題と考えられていたが、ランセット委員会（認知症予防に関する国際的な専門家で構成された委員会）から、「予防できる認知症の最大の要因が難聴である」との報告が発表された。このため、難聴は当事者だけでなく、家族にも影響する深刻な社会問題とされている。

　同社は様々な調査活動などを通じ、日本で補聴器普及が進んでいない要因について�@機能�Aコスト�Bユーザビリティの３点が大きいと判断した。「現在の日本の補聴器は、厚労省の規定もあり、ノイズキャンセル機能が推奨されていない。だが、これだと全ての音を大きくしてしまうため、騒がしい場所だと機能的に使いにくい。また、補聴器は５年に１回は買い替えが必要だが、平均３０万円とされる現在の価格は普及を阻害している。ユーザビリティ面でも、聴こえ方の調整を店舗でしか行えないのは気軽さに欠ける。当社はこれらの課題解決のためのソリューションに努めている」（久保ＣＥＯ）。

　同社のヒアラブルデバイスは、４個の無指向性マイクを使用。音波の時間差を解析し、音の方向性を特定。特定の音を強調し、それ以外の音を除去できる。これらにより、特定方向以外のノイズを最大９９％カットする技術の開発に成功した。日本および海外各国で特許出願中。難聴者向けデバイスとして近く発売する「αｂｌｅ　ａｉｄ」は販売価格２万９８００円（税抜き）の低価格を達成した。

　同社ではこのほか、αｂｌｅシリーズの各機能を個別カスタマイズ可能で、市販のイヤホンを「集音器」に変えられるアプリ「αｂｌｅ　ＥＱ」を１９年１２月から販売開始した。さらに、自宅やカフェで電話会議に参加するなど、場所を選ばない次世代テレワーク向けデバイス「αｂｌｅ　ｐｌｕｓ」などの開発も進めている。

　αｂｌｅ　ａｉｄの販売開始時期は、新型コロナウイルスによる問題から当初予定より少し遅れるが、今年５月以降の発売を予定する。久保ＣＥＯは開発ポリシーについて、「徹底したお客さま目線を大切にし、顧客とともにソフトを作り、機能や価値の検証を行うことを心掛けていく。今後も難聴者のニーズに対して当社が何ができるのかを考えながら開発を進める」と話す。

「久保ＣＥＯの経歴」

　２０１１年から１６年まで日本ＩＢＭに在籍し、戦略コンサルタントとして、ロボットやウエアラブルデバイス、ＡＩサービスの事業開発に従事。１７年４月にｆｒｅｅｃｌｅ（フリークル）を設立した。中央大学法学部卒。