日本の医療機器・医薬品メーカー新型肺炎に相次ぎ支援

物資寄付、医療機器メンテ

　中国湖北省武漢市を中心に広がった新型肺炎の感染が世界中で拡大している。日本の医療機器メーカーや医薬品メーカーは、対策のための物資の寄付や現場の医療機器のメンテナンスなどの支援に乗りだした。

　キヤノン中国、キヤノンメディカルシステムズ中国をはじめとするキヤノングループは、武漢市の医療現場における画像診断装置不足に対応するため、中国国家衛生健康委員会を通じて武漢市華中科技大学同済医学院附属同済病院に全身用X線CT診断装置を寄付した。同装置は、新型コロナウイルスによる肺炎の臨床検査に用いることができるもの。

　また、キヤノングループでは、キヤノンの医療機器を導入している病院に対する関連部品の供給や医療機器のメンテナンスによって現場をサポートしていくとしている。

　オリンパスグループは中国社会福祉基金会へ、喀痰（かくたん）吸引に使われ、場所を選ばずに使用できる喉頭ファイバスコープ15台を、中国疾病予防コントロールセンター（CDC）へ生物顕微鏡25台を、黄岡市赤十字会に寄付金20万元、合計で約350万元相当の寄付を行う。

　日立グループは、中国での新型肺炎への対策を支援するため、コンピュータ断層撮影（CT）装置「Supria16（5M）」や寄付金、医療関連物資など計約400万元相当を寄付する。

　富士フイルムホールディングスは、グループ企業である富士フイルムから肺炎の臨床検査をサポートする医療診断機器など、富士ゼロックスから医療現場で活用できるプリンタなど、総額700万元相当の機材・物資を寄付。さらに、従来行っている、お客さま問い合わせへの24時間対応に加え、迅速な医療機器の設置や保守サービスにも対応していくという。

　テルモは、現地での医療活動を支援するため、中国現地法人から体温計2500本と血圧計1250台を、武漢市に新設された病院2施設（武漢火神山医院、武漢雷神山医院）に提供した。重症の肺炎患者の治療に使用される補助循環装置（ECMOシステム）の物資支援も予定している。

　ファンケルは、武漢市および、同社製品の現地販売代理店に勤務する従業員を対象に、支援物資としてマスク約20万枚を提供する。現地医療機関に対しては、防護服3000着、保護ゴーグル2000個、医療用手袋2000枚を供給する。