５Ｇサービス

16の国・地域でスタート

　第５世代移動通信システム「５Ｇ」サービスが１９年以降、本格的に始まる。既に昨年末までに一部でサービスを開始した米国、韓国に続いて、今年は新たに１６の国・地域が５Ｇの提供を予定している。対応端末の開発も急速に進んでおり、第２四半期以降、革新的な製品が続々登場する見通しだ。

　超高速大容量、低遅延、多数同時接続性を特徴とする５Ｇは、モバイル機器でのコンシューマ向けサービスのほか自動運転、遠隔医療など様々な分野での利活用が想定される。また工場や農業などの産業分野において、作業効率化を実現するＩｏＴの基盤技術としても期待がかかる。

　昨年１０月には、米通信大手のベライゾンが一部市場で５Ｇを利用した家庭向けＦＷＡ（固定無線アクセス）ブロードバンドサービス「５Ｇホーム」の提供を開始。年末には、韓国の３キャリアが法人向けサービスの提供を始めた。

　携帯電話事業者の業界団体であるＧＳＭＡの最新リポートによれば、１９年はバーレーンやチェコ共和国、中国など計１６の国・地域がサービスを始める予定（図参照）。先行した米国や韓国では、コンシューマ向けてモバイルサービスが本格的にスタート。日本でも主要キャリア３社が夏以降のプレサービス、２０年の商用展開に向けて取り組みを加速。

　当初、５Ｇで受けられるサービスは高速・大容量通信の特性を生かした映像が中心になる見通しだ。現行４Ｇ・ＬＴＥの１００倍の速度、１千倍の大容量通信を実現する５Ｇは、２時間の映画全編を約３秒でダウンロードできる。

　高精細の動画コンテンツ視聴やゲームを楽しむための端末開発も進んでおり、先月、スペイン・バルセロナで開催された世界最大のモバイル関連展示会「ＭＷＣ２０１９」でも様々な新製品が展示された。

　中でも注目を集めたのが、中国ファーウェイ（華為技術）の有機ＥＬディスプレイを採用した折り畳みスマホ「Ｍａｔｅ　Ｘ」だ。開くと８インチのタブレットとして利用できる。

　折り畳みスマホは、韓国のサムスン電子が一足早く自社イベントで「ギャラクシー・フォールド」を発表。こちらは広げると７.３インチの端末になる。大画面での動画鑑賞やネットをしながらの文書作成など、これまでにない多彩な使い方ができる新ジャンルの製品投入で、停滞するスマホ市場を再活性化するとともに、来る５Ｇ時代の多様なニーズに応える。

　このほかＭＷＣでは、韓国のＬＧエレクトロニクスが別売りのディスプレイ付きカバーを取り付ければ２画面になる５Ｇ対応スマホを披露。ソニーモバイルコミュニケーションズは、アスペクト比が２１対９の有機ＥＬディスプレイを搭載した、映画視聴に最適な端末を紹介して話題となった。

　スマホ向け半導体メーカーの動きも活発だ。業界最大手の米クアルコムは、５Ｇ用プロセッサ「スナップドラゴン８５５」を搭載したスマホ開発で３０以上の端末メーカーと協業しており、今後１年間で少なくとも２０機種以上が市場投入される見通し。

　台湾のメディアテック（聯発科技）も５Ｇ対応ベースバンドチップ「Ｈｅｌｉｏ　Ｍ７０」を昨年末発表し、ＭＷＣで動作検証を実施。中国のスマホベンダーＯＰＰＯ（欧珀）やＶｉｖｏ（維沃）、ＲＦソリューションのスカイワークス、コルボ、村田製作所と５Ｇ　ＲＦフロントエンドモジュール開発で提携する方針も明らかにし、５Ｇの本格展開に意欲を見せた。

　米インテルは既存の５Ｇモデムチップに加え、１９年後半にはマルチモード対応モデムを市場投入の予定。こちらは米アップルが２０年以降リリース予定の「ｉＰｈｏｎｅ」に採用される見通しだ。