新エネルギー関連部品・デバイス　活発な技術・製品開発

太陽光発電や産業用インバータ、蓄電システム向けなど

電子デバイスメーカー各社は、エネルギーを自動車、産業機器、医療・ヘルスケア、ＩｏＴ、ロボットとともに次の成長分野にあげている。

　太陽光発電に代表される再生可能エネルギーにおいては、これまで再生可能エネルギー市場をけん引してきた太陽光発電の固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）のＦＩＴ価格下落で日本、欧州は厳しい市況下にあるが、同制度を開始したタイをはじめとするＡＳＥＡＮ地域や、再生可能エネルギー導入投資税控除の５年間延長を決めた米国は逆に市場拡大が期待されている。

　これらの市場変化を踏まえ田淵電機は出力制御のほか、可変力率制御、波形整形などの機能を搭載した太陽光発電用パワーコンディショナを１７年半ばまでに開発、商品化する予定だ。

　村田製作所は太陽光発電向けで一般的に使用されているストリングインバータ（パワコン）に比べ小型、長寿命、高発電量などの特徴があり、施工やメンテナンスが容易で、システム全体のコスト削減が可能な定格電力１ｋＷニインバータを開発した。独自の高効率マルチレベル回路技術を用い、小型、薄型、軽量のコンパクトな外形（開発品は４５０×１６０×５０ミリメートル）を実現した。

　ロームはソーラーインバータやＦＡインバータ、蓄電システムなどの高電圧、大電力を扱う産業機器インバータ向けに絶縁型フライバックＤＣ／ＤＣコンバータ制御ＩＣを開発、１０月から量産を開始する。

　インバータ内のフライバック方式絶縁型ＤＣ／ＤＣコンバータに必要だったフォトカプラを不要にし、同ＤＣ／ＤＣコンバータの部品点数を半減した。

　蓄電ニーズ高まる

　一方、ＩｏＴ社会と電力多様化時代の到来に伴い、再生可能エネルギーの利用が増加し、蓄電ニーズが高まる。業界予測では２０１５年３２００億円だったグローバル蓄電市場は１６年４０００億円、１７年５２００億円、１８年には６２００億円規模に拡大。その成長のほとんどがリチウムイオン電池市場の拡大によるものだとみている。

　社会のＩｏＴ化で基地局の通信手段バックアップ用途、データセンターのデータバックアップ用途が広がる。

　このため、リチウムイオン電池メーカー各社はリチウムイオン電池セルの長寿命化や蓄電モジュールプラス制御ボックス一体型の高容量蓄電モジュールの開発を加速。既にパナソニックでは高温化での寿命を約７０％アップさせたリチウムイオン電池セルを開発。スペースを従来比２０％削減、駆動時間１０％アップした高容量タイプの蓄電モジュールを製品化し、基地局などに納入を始めている。

　電子部品メーカーでもニチコンが直流で発電した太陽光発電の電力をＤＣ／ＤＣコンバータで安定した直流にし、さらにＤＣ／ＤＣコンバータで蓄電池に適した直流に変換してリチウムイオン電池に直流で蓄える家庭用ハイブリッド蓄電システムを開発、受注を開始した。

　ラピスセミコンダクタは業界最大の１４直列セル、最大動作電圧８０Ｖ対応のリチウムイオン電池二次保護ＬＳＩを開発、９月から量産を開始した。これまで数個の二次保護ＬＳＩとＯＲ処理回路を今回の二次保護ＬＳＩ１個に置き換えることができる。

　また、ＩｏＴ社会の実現に向けて近年、普及が期待されているエネルギーハーベストを電源とするワイヤレスセンサーネットワークのセンサーノードでは、小型、大容量、長寿命のエネルギーデバイスの開発、製品化が進む。

　７月には村田製作所がラミネートタイプの小型エネルギーデバイスの量産に入った。

　１２ミリＡｈの大容量、２００ミリΩの低内部抵抗、５０００サイクルで充電容量回復率９０％以上の長寿命、１０Ｃ（１２０ミリＡ）の高レートでの連続放電を２１．０×１４．０×２．０ミリメートルのラミネートタイプで実現した。